業務内容
募集の背景、プロジェクトの説明
本プロジェクトでは、地下水に含まれる極微量放射性核種の検出をレーザー分光により行うための研究・開発を行っています。具体的には、本研究室で有しているレーザー分光技術を用いて、さまざまな試料(固体、液体、気体)に含まれる極微量核種の検出・分析に向けた新たな計測技術の研究・開発を進めています。
仕事内容・職務内容
レーザー分光分析あるいはそのために必要となる化学的前処理に関する研究を遂行できる研究員を募集いたします。詳細はご遠慮なくお問い合わせください。
変更の範囲:配置換、兼務及び出向を命じることがある。
配属部署
既設部署
大学院工学系研究科 原子力専攻 長谷川研究室
注意事項:業務の都合により変更することがある。
職種
- 研究員・ポスドク相当
研究分野
- エネルギー - 量子ビーム科学
- エネルギー - 原子力工学
- ナノテク・材料 - 分析化学
- ものづくり技術 - 反応工学、プロセスシステム工学
- 環境 - 環境動態解析
給与
年収:300万円~500万円
年俸制を適用し、業績・成果手当を含め月額33万円~37万円程度(資格、能力、経験等に応じて決定する)、通勤手当(原則55,000円/月まで)
勤務時間
- 就業時間:08:30-17:00
- 休憩時間:12:00-12:45
- 休日:土、日、祝日、年末年始(12月29日~1月3日)
- 休暇:年次有給休暇、特別休暇 等
- 時間外勤務、その他説明:専門業務型裁量労働制により、1日7時間45分・週5日勤務したものとみなされる。
募集要項
応募資格
応募に必要な学歴・学位
博士
理工学の関連する分野で博士号を有する者(着任までに博士号取得予定者を含む)
業務における経験
直接の経験は問わないが、意欲的および主体的に研究を進められる者
さまざまな課題や環境の変化に対して柔軟に対応できる者
関連機関と日本語でコミュニケーションできるとさらによい
雇用形態
契約職員・契約社員
特定有期雇用教職員(年度更新や任期あり)
契約期間
任期あり - テニュアトラック以外
2026年10月1日以降できるだけ早い時期~2027年3月31日
ただし、予算の状況、従事している業務の進捗状況、契約期間満了時の業務量、勤務成績、勤務態度、健康状況等を考慮のうえ最終的に判断する。
試用期間あり
採用された日から14日間
勤務地
〒319-1188
茨城県那珂郡東海村大字白方白根2-22
東京大学 大学院工学系研究科 原子力専攻
上記の茨城県那珂郡東海村または〒113-8656 東京都文京区本郷7-3-1 東京大学本郷キャンパス
待遇
各種制度
通勤交通費支給制度:当方で定める支給要件を満たした場合は、当方規定により算定した額を支給、原則55,000円/月まで
加入保険
- 健康保険:あり(文部科学省共済組合)
- 労災保険:労働上の災害や通勤時の災害については、労働者災害補償保険法および東京大学教職員法定外災害補償規程により補償
- 雇用保険:あり
就業場所における受動喫煙防止のための取組事項
敷地内禁煙(屋外に喫煙場所あり)
応募上の配慮
採用人数
1名
求人内容補足説明
特任研究員(特定有期雇用教職員)
募集期間
2026年09月01日~2027年03月31日 必着
適任者が見つかり次第締め切ります。
応募方法
応募書類(指定様式)
応募書類
履歴書
電子応募、郵送
東京大学統一履歴書を使用すること
業績リスト
電子応募、郵送
学位論文、査読付き論文、学会発表、その他に分類し、必要な情報を記載すること
その他の電子応募書類
- 代表的な査読付き論文
- これまでの研究概要(A4 1~2ページ)
その他の郵送書類
- 代表的な査読付き論文
- これまでの研究概要(A4 1~2ページ)
応募書類の返却
応募書類はすべて当方にて責任を持って廃棄いたします。
応募書類の提出方法(郵送書類)
〒319-1188
茨城県那珂郡東海村大字白方白根2-22
東京大学 大学院工学系研究科 原子力専攻 長谷川研究室
長谷川秀一
注意事項:封筒の表に「原子力専攻長谷川研究室 特任研究員 応募書類在中」と朱書きし、応募書類提出先へ郵送してください。
JREC-IN Portal Web応募
不可
電子メール応募
可
hasegawa(at)sh.t.u-tokyo.ac.jp
- (at)を@に変更して送信してください。
求人機関Web応募
不可
公募のURL
選考・結果通知
選考内容
書類審査、面接
結果通知方法
結果はメールで通知
連絡先
東京大学
大学院工学系研究科 原子力専攻
長谷川 秀一
0292878430
hasegawa(at)sh.t.u-tokyo.ac.jp
- (at)を@に変更して送信してください。
備考
- 取得した個人情報は、本人事選考以外の目的には利用しません。
- 「東京大学男女共同参画加速のための宣言」に基づき、女性の積極的な応募を歓迎します。
- 採用時点で、外国法人、外国政府等と個人として契約している場合や、外国政府等から金銭その他の重大な利益を得ている場合、外為法の定めにより、一定の技術の共有が制限され、結果として本学教職員としての職務の達成が困難となる可能性がある。このような場合、当該契約・利益については、職務に必要な技術の共有に支障のない範囲に留める必要がある。

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